30代でも退職してしばらく休みたい!人生の夏休みを謳歌する方法はこれだ

 

30代だけど退職してしばらく休みたい!

そういった願望をお持ちの方は、今のご時世珍しくないと思います。

 

特に日本は労働環境の悪い長時間労働のブラック企業が多い傾向にあります。

ヨーロッパの国々ではバカンスのような長期休暇があったりしますが、日本にはそんなハイカラなものはありません。

日本人会社員の夏休みは平均3日~5日なんて言われていますし、有給休暇を併用しても10日とか、せいぜい休めても2週間くらいでしょう。

特に最近は「人生100年時代」なんて恐ろしいことも言われていますからね…。

社会人生活の途中で疲れ切ってしまい、あなたのように「退職してしばらく休みたい」と考えるのも当たり前です。

 

しかし、退職してしまうと空白期間も空いてしまいますからね…。

この記事では、退職してしばらく休むための注意点や対処法について解説しました。

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退職してしばらく休みたいと考える人は少なくない

最近はあなたのように、退職してしばらく休みたいと考える人は少なくありません。

ネットやSNSを見てみても、

有給どんどん消化しましょ!
私はしばらく休みたいと思ったら本当に退職するからダメなのよね😂

 

お局さんは口ばっかりで仕事選んで楽な方しかしないし、転職ではなく休職もしくは退職してしばらく休みたい😢
でも一度休んだらもう働けなさそうで怖い…

 

今月末で昼職の休職期間終わってしまうけど、もう戻れる気がしない。手当とかのレスも遅いし診断書受け取ったかどうかの連絡もくれないし、もうこのまま退職するべきなのかな…もうしばらく休みたい。昼

 

もうわりといい歳だし大した貯金もないけどノープラン退職しようかなという気持ちになってきた しばらく休みたい…

 

完全に気枯れてる…。
退職後は、親戚の離れでしばらく休みたい。

こんな意見が散見されますね。

最近は本当に労働環境の悪いブラック企業が多いため、しばらくゆっくりしたいと考えてしまうのも当たり前です。

退職してしばらく休むと、空白期間が空くリスクが…。

あなたのように、30代だけど退職してしばらく休みたいと考える人は珍しくありません。

しかし、多くのサラリーマンはそういった願望を持っていると思いますが、実際にやらないのは空白期間が空いてしまうリスクを考えてしまうからだと思います。

日本企業は空白期間が空いている人材を殊更嫌う傾向にありますし、それが原因で「日本は再チャレンジできない国!」なんてことが言われていたりもします。

空白期間が半年とか一年とか、あるいは数年以上空いてしまうと、なかなか採用されない傾向にあるのです。

 

空白期間にダラダラしていた人であれば自業自得ではあるのですが、ブラック労働で離職を余儀なくされた人や、育児や出産、介護などで離職を余儀なくされた人でも、なかなか社会復帰できない傾向にあります。

まぁ非正規雇用の仕事であれば可能性はありますが、正社員となるとかなり難しくなります。

20代ぐらいであれば若いのでまだいけますが、特に30代となると仕事が見つかりにくくなってきます。

中高年ひきこもりの原因は「退職」が最多!空白期間が空くと再就職も難しいが…

ちなみに最近は中高年のひきこもりの方々が社会問題になってきていますが、内閣府の調査によるとひきこもりになった原因は「退職」が最多です。

「職場に馴染めなかった」などの仕事関係の原因も含めると、約7割が仕事が原因でひきこもりになっているようです。

それだけ日本の労働環境は過酷なんだと思いますが、しばらく休むつもりがそのままひきこもりに…なんていう人も珍しくありません。

 

まぁそう言いましても、今は人手不足のご時世です。

少子高齢化による生産年齢人口の減少により、人手不足がこれから更に加速していくことが予想されています。

ある程度リスクを想定して、ほどほどの期間休むだけであれば大丈夫かもしれません。

退職してしばらく休むなら、空白期間対策は考えておくべき

あなたのように、退職してしばらくゆっくり休みたいと考える方も今のご時世珍しくありません。

ですが、しばらく休んだらまた働くことになると思います。

そう何年も生活できるほどの貯金がある人も少ないでしょう。

失業保険が貰えるとはいえ、そう長い期間もらえるわけではありませんからね。

そうなると結局しばらく休んだ後に再就職することになる可能性が高いです。

 

その際に一番ネックになるのが空白期間です。

上でも述べたように、日本企業はことさら空白期間を気にする傾向にありますからね。

退職してしばらく休んでしまうと、なかなか仕事が見つかりにくくなったりするのです。

何かしら有意義な活動に従事していたことを説明できれば問題ない

ですが、なにかしら空白期間が空いてしまった理由を説明できるのであればまだマシです。

最近は人手不足の会社が多いので、空白期間があってもその期間に有意義な活動に従事していた経験がある人であれば、会社によっては普通に採用される可能性があります。

 

例えば、

  • 留学していた
  • 海外の企業で働いていた
  • 世界一周の旅をしていた
  • フリーランスとして仕事をしていた
  • 会社を作って起業していた

などなど。

まぁ結局何かしらキャリアにつながるような理由が提示できれば、そこまで不利にはなりません。

独立や起業をしていた、などは理由として使いやすい

一番いいのは、個人事業主として開業したり、いっそのこと会社でも作ってしまうことですね。

今は20万ぐらい払えば会社を作れますし、自営業であれば開業届を一枚税務署に出すだけでOKですからね。

ただ法人にする場合は社会保険加入義務があったり、年間7万円の法人住民税の支払い義務があるため、せいぜい青色申告の自営業くらいまでに留めておいた方が良いかもしれません。

最近はクラウドソーシングなどでネットで仕事ができる時代ですし、ブログやyoutubeなどで個人が稼ぐ手段が多い時代です。

ちなみにまだ売り上げがない段階でも青色申告は始められますから、やる気があればすぐに独立できます。

 

まぁ売り上げが立たずに万年赤字でも、形だけ一応自営業や会社を作っていた…という感じでもいいと思います。

外から見たら何やってるかなんてわかりませんし、食えない自営業や零細企業の社長が、赤字補填のためにバイトする…なんていうのは珍しい話ではありません。

実態はただのニートやフリーターでも、世間への体裁として自営業や会社経営をしている…というのが重要なのです。

まあなんでもいいのですが、そうやって次の再就職に不利にならないような理由を作っておくと良いでしょう。

退職しても、とりあえず失業保険が貰える

退職してしばらくゆっくりしたいと考えている人でも、なかなか実際に行動には移さないものです。

それは、

  • ろくな貯金がない
  • 収入が途絶えてしまう
  • しばらく休みたいが会社を辞めたら生活できない

などなど、こういった悩みを持っている人が多いのではないでしょうか?

 

ですが我が国には失業保険の制度がありますからね。

社会保険に入っていて雇用保険をかけているのであれば、会社を辞めても失業保険がもらえます。

残業が多かった場合などは会社都合退職にすることも可能です。

会社都合退職にすればすぐに失業保険が出ますし、貰える期間も自己都合退職に比べて長めです。

職業訓練を受けて、しばらく休むのも手

あとは退職してしばらくゆっくりしたいのであれば、職業訓練校に通うというのも手段の一つです。

職業訓練校に通うメリットは、

  • 入学金や授業料がほぼタダ、テキスト代のみ実費負担みたいな訓練校が多い
  • 訓練校に通い出せばすぐ失業保険の対象になる
  • 条件を満たせば、訓練期間中は失業保険が延長してもらえる
  • 資格やスキルが身につく可能性がある
  • 単に無職をしている場合に比べて生活リズムが乱れにくい
  • 空白期間の説明に使える

などのメリットがあります。

 

私も無職だった期間に、職業訓練に通って失業給付を延長してもらっていました。

雇用保険の受給資格がない方でも、条件を満たせば月に10万円の職業訓練受講給付金がもらえます。

退職してしばらくゆっくりしたいと考えているのであれば、まぁこうやって学校にでも通ってた方が空白期間の説明にも使えるし良いと思います。

しかし失業保険を延長するには、訓練開始までに失業給付の残日数が30日以上必要だったり条件があります。

一度ハローワークに相談に行った方が良いでしょう。

⇒ハロートレーニング 厚生労働省

⇒職業支援・給付金などについて知る|ハロトレ特設サイト|厚生労働省

⇒副業で月10万円稼ぐ!在宅ワーク通信講座でフリーランスを目指そう【たのまな】

退職後は税金や社会保険料の請求も!貯金はしておくべき

退職してしばらくゆっくりしたいと考える人も多いのですが…。

会社を辞めてしまうと、税金や社会保険料の請求が来ることを頭に入れておかないといけません。

  • 住民税
  • 国民健康保険料
  • 国民年金

この3つを支払う必要があります。

40歳以上の方は介護保険料も納めることになります。

 

国民年金については失業を理由に全額免除することも可能なので、申請すれば毎月の支払いを免除してもらうことが可能です。

国民年金保険料の免除制度・納付猶予制度|日本年金機構 (nenkin.go.jp)

全額免除でも国庫負担で老後半分年金は貰えるため、絶対に免除申請したほうがオトクです。

国民健康保険も失業を理由に減免を受けられる可能性がありますが、会社都合か自己都合かによっても変わってきます。

 

住民税については、前年の所得に応じて支払いが確定していますので、払うしかありません。

働いているうちは給料から勝手に天引きされてるのでなかなか気付けませんが、前年の所得に応じて税金を払うのは義務です。

ただ、自治体によっては失業を理由に住民税の軽減が受けられるようなので、一度役所に相談に行ってみるといいでしょう。

ある程度以上の貯金がないなら働き続けた方がいい

そもそも仕事を辞めてしまうと収入がなくなってしまうため、貯金がない場合は退職を当面見送った方が良いでしょう。

お金がないと、おちおち無職にもなれないんです。

働いていると毎月の給料から税金と社会保険料が天引きされているので、なかなか気がつかない部分なのですが、無職になったら自分で支払いの必要が生じるのです。

退職してしばらくゆっくりしたいのであれば、ある程度貯金を作っておくことが必ず必要です。

仕事が多い今のうちに、転職してしまうのも手

やはり退職してしばらくゆっくりしたいとは言いましても、上記のようにかなりお金がかかってくる可能性があります。

かなり生活レベルが低い独身者であれば別ですが、結婚して子供がいる家庭などはかなり厳しいと思います。

数ヶ月とか長くて半年ぐらいであれば何とかなるかもしれませんが、結局ちょっと休んでもまた仕事を探す羽目になりますからね。

 

なので、今のうちにもっと労働環境の良い会社を探すというのも手段の1つです。

幸い最近は転職も一般的になってきていますし、転職もかなりしやすくなってきています。

帝国データバンクの2022年10月の調査によると、51.1%の企業が「正社員が足りていない!」と回答しており、特に情報サービス業を含む8業種では60%以上と深刻な人手不足となっています。

退職してしばらく休みたいなんて考えてしまう人は、残業や休日出勤も多く、有給休暇もなかなか取れないようなブラック企業で働かされているのでしょう。

一日でも若い方がマシな会社に行ける可能性がありますので、早めに動いておくと良いかもしれません。

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幸いこれからは更に人手不足が加速するので…

あなたのように30代程度で退職してしばらくゆっくりしたいと考える方も、今のご時世多いかもしれません。

今は本当に労働環境の悪いブラック企業が多いですし、そういった会社に勤めていると疲れ果ててしまい、「退職してしばらく休みたい…」という願望が出てきてしまいます。

ひどい会社ですと、休みは週に1日あるかないか、毎日毎晩残業させられて、家に帰ってきたらご飯食べて寝るだけ…っていう生活をしている方も珍しくありませんからね…。

 

ただやはり空白期間がネックになってきます。

日本企業は、空白期間がある人材に対して冷たいですからね…。

ですが今でさえ人手不足の会社が多いのに、これから先はさらに人手不足の会社が増えてきています。

というか人口動態を見ると、生産年齢人口はこれからさらに減少していきます。

最近は世界的に少子化に陥っており、「これからは世界的な人材の争奪戦が起きるだろう」とも言われています。

「移民が来てくれるから大丈夫!」なんて楽観視してる人も多いですが、これだけ安い国になってしまった賃金も労働環境も悪い日本に、どれだけの移民が来てくれるのか?大いに疑問です。

今でさえ定年後の高齢者ですら、フルタイムパートぐらいは見つかっていますからね。

 

まぁ少し休んだくらいでは致命的にはならず、何かしら仕事は見つかるかもしれません。

しかし休むのであれば、その後の再就職も考えて、計画的に休んでいくと良いかもしれません。

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まとめ

最近はあなたのように、退職してしばらく休みたいと考える会社員の方は多いです。

残業が少なくきちんと休めるホワイトな会社であれば、そんなことしなくてもリフレッシュできるんですけどね…。

休みもろくにないブラック企業で働かされていたら「退職してしばらく休みたい」なんて考えてしまうのも当たり前です。

人間はそんなに無尽蔵に働けるように設計されてはいませんからね。

 

しかし幸い今は転職も一般的になってきていますし、今よりもマシな会社にも移りやすくなってきています。

労働環境の良い会社に行ければ、休みもしっかり取れて持続可能な社会人生活が送れると思いますので、早めに動いておくと良いかもしれません。

深刻な人手不足!転職で人生を変えるなら今がチャンス

最近は人手不足の会社が増えているため、良い会社に転職して人生を変えたいなら今がチャンスです。

帝国データバンクの2022年10月の調査によると、51.1%の企業が「正社員が足りていない!」と回答しており、特に情報サービス業を含む8業種では60%以上と深刻な人手不足となっています。

日本は少子高齢化による人口減少局面に入っているため、働き手が急速に減り深刻な人手不足に陥っているのです。

最近は中国や東南アジアも経済発展し人手不足に陥ってきているため、世界的な人材争奪戦が起きつつあります。

 

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