- 正社員以外の生き方が知りたい！
- 正社員にはなりたくない！
そんな悩みをお持ちの方は、今のご時世珍しくないと思います。
正社員となると労働時間も長い傾向にありますし、仕事イコール人生になってしまっている方も多いです。
正社員以外の生き方でプライベートと仕事を両立させたいと考える人も多いかもしれません。
良い会社に行ければプライベートも確保できる傾向にありますが、ブラックな会社の方が多いですからね…。
私も様々な会社を経験していますが、正社員のほうが安定しているのは確かですが、ブラック企業正社員だと時給換算すると悲惨なことになりますし、仕事＝人生みたいな状態になりますね…。
この記事では正社員以外の生き方を紹介しますので、参考にしてみてください。
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正社員以外の生き方をしたい人は少なくない
最近はあなたのように、正社員以外の生き方をしたいと考える人は少なくありません。
ネットやSNSを見てみても、
ただ「正社員以外の生き方もある」と言われるけど、大きなところに入らないと福利厚生などの支援をなかなか得られないというリスクがあってな。
逆にどこでも良いからと働き始めて体も心も壊してしまう事例なんてのは山ほどある。
こういったセーフティネットは本来は国の役割なんだけど……
気持ち、よく分かる。
｢正社員以外の生き方なんていくらでもある｣とか言われてむかつくのもわかる。
けど、人と違う生き方に必要なのは才能じゃないと思うよ。知識があれば最低限食いぱっぐれる事はないんだが…
誰かが言っていたけど、自分も「正社員以外の生き方」を本気で考えなければならないだろうな。
ま、とっくに正社員ではなくなっているので、正確には雇用以外の生き方と言うべきか…
昼職正社員以外の生き方がわからないんだ
皆さんどのように生きられてますか？
大人になりたくないわね。
正社員以外の生き方を見つけなければ…
こんな意見が散見されますね。
最近は非正規雇用でも最低賃金が上がってきたり、社会保険に入りやすくなってきたりしています。
しかしそのぶんのしわ寄せが正社員に来ているケースも多く、バカバカしくなって辞めてしまう人も多いですね…。
正社員以外の生き方はどのようなものがあるの？
日本では正社員信仰がものすごく、「正社員にあらねば人にあらず！」みたいな考えの人が多いです。
女性であればまだいいですが、男性で正社員以外の生き方をしていると「結婚相手として論外！」みたいに言われたりしますね。
正社員以外の生き方について紹介しますので、自分の状況と照らし合わせて参考にしてみてください。
フリーター
正社員以外の生き方となると、まず思い浮かぶのがフリーターです。
世間体は悪いですが、週2日とか週3日だけなどの労働も可能になってきます。
最近は最低賃金も上がってきていますし、東京などの都会ですと、バイトですら東京23区内は平均時給が1200円を超えています。
ただ未だにフリーターなどの非正規雇用で働く人への差別は根強いので、あまりオススメできる生き方ではないかもしれませんが…。
まぁ別に社外の人には「正社員です」ってウソを言ってもなかなかバレにくいので、考え方次第かもしれません。
社会保険加入範囲が拡充！フリーターでも保証が手厚くなってきた
最近は法律が変わったので、割とフリーターの方でも社会保険にも加入しやすくなりましたので、以前よりは保証は拡大されてきていると言えるでしょう。
2016年10月に法律が変わり、従業員数501人以上の事業所で、月給88000円以上稼いでフルタイムかそれに近い働き方をしている人であれば、フリーターでも社会保険加入義務ができました。
更に2022年10月には従業員数101人以上、雇用期間2か月以上の短期労働者にも加入範囲が拡大され、2024年10月には従業員数51人以上の事業所で働くフリーターにも拡大されていきます。
社会保険にさえ入れれば、老後や怪我で働けなくなった場合でも、手厚い保証があるので安心です。
フリーランス
あとは自営業者になるというのも正社員以外の生き方の一つです。
特に最近はフリーランス的な生き方が増えてきていますね。
フリーランスも自営業なんですが、ネットで稼いでいるエンジニアやデザイナーなどの方がフリーランスと言われている傾向にあります。
ネットで稼ぐ方法であれば元手もかかりませんし、タダで始めることができます。
クラウドソーシングサイトなどを使えば、本人のやる気次第で未経験でスキルがなくてもフリーランスとしての活動を始めることができます。
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フリーター＋フリーランスだと安定するかも
しかしフリーランスとなると収入が不安定ですし、孤独にもなりがちです。
たまにバイトや派遣で働くとかして、副業をする形で生きていくと人生が安定すると思います。
フリーランスで青色申告すると55～65万円の控除がありますが、そのうえバイトをすると会社員の給与所得控除も上乗せして使えるので、税金の面でもお得です。
結構、バイトしながらフリーランスしている人はいますね。
正社員の仕事となると年齢で弾かれることが多いですが、非正規雇用であれば定年後の高齢者でも見つかりやすい傾向にあります。
可能ならばフリーター先で社会保険に加入できれば良いですが、本業をする時間がなくなってしまうリスクがあるのが悩ましいところです。
むしろフリーターをしている人が副業でフリーランスを始めて、世間体対策のために「本業はフリーランスでこっちは副業だよ」と言えるようにするほうがスムーズかもしれません。
会社経営者
正社員以外の生き方になると会社経営者も候補に入ってきます。
起業か会社員か？みたいに二元論で語られることが多いですね。
まあ会社経営者でも最初はフリーランスとして初めて、徐々に拡大していったような人が多いので、まずは1人で始めた方がいいですが…。
起業にはリスクがある！なんてことも言われますが、IT系でネットで元手ゼロで始められるものであれば、失敗しても収入が0円になるだけで、リスクなんてあってないようなものです。
投資家
あとは投資家も正社員以外の生き方の一つと言えます。
まとまった資本金がないとそもそも投資を始めることができませんが…。
しかし安い株などであれば、少額からでも始めることはできます。
ですが生活していくぐらいの金額を稼ぐとなると、まとまった資本が必要になってきます。
配当の多い米国株などを買えば配当が数パーセントとかもらえるので、金額次第でまとまった配当を得て生活していくことができるかもしれません。
ニート（セミリタイア）
あとは正社員以外の生き方となるとニートも候補に上がってきます。
しかしニートとなるとお金を稼いでいないので生活していくことができません。
親のすねをずっとかじっていく訳にはいきませんからね。
なので、セミリタイア的なニート生活を目指すというのも良いかもしれません。
セミリタイアというのは、生活費を下げ節約をして、たまにバイト程度で働きながらゆるい生活をしていくというライフスタイルです。
結婚して子供がいる方ですと生活費が上がってしまうので難しいですが、独身の方ですとかなり無理な節約も可能になってくるので実現しやすいです。
最近は20代で会社員をしながら節約生活をして資産を蓄え、まとまった金額が貯まったらセミリタイアする若者も増えているようです。
専業主婦（夫）
あとは専業主婦も正社員以外の生き方の一つです。
しかし最近は男性の所得が減ってきていたり、税金や社会保険料の値上げで男性1人の稼ぎでは専業主婦を養えないパターンが増えてきています。
男性の専業主夫はまだまだ割合が少ないですからね。
しかしパートナー次第で家事に専念するという役割を得ることができれば、正社員以外で生きていくことができます。
学生
後は貴方はもしかしたらもう社会に出てしまっているのかもしれませんが、学校に通い始めて学生に戻るという手もあります。
最近は社会人になってからまた学校に通い直す人も増えてきていますし、働きながら学校に通う人もいますね。
放送大学などですと通信教育で学べますので、普通に会社で働きながら学生をやっている人も多いです。
まぁ結局卒業した後は正社員なりなんなりで働く羽目になるので微妙かもしれませんが…。
職業訓練校なんかは入学金や授業料もほぼタダですし、条件を満たせば失業保険が延長してもらえたり、月10万円の職業訓練受講給付金がもらえたりします。
一時的に学生に逃げてみるのも良いかもしれません。
⇒職業支援・給付金などについて知る｜ハロトレ特設サイト｜厚生労働省
政治家
後は政治家も正社員以外の生き方の一つです。
政治家というとかなりなるのは大変なイメージはありますが…。
最近は地方は過疎化してきており、地方の町会議員や市議会議員は高齢化してきていたり、そもそも立候補する人がいなかったりします。
結構最近は田舎の自治体で「ニートが出馬したら当選してしまった」なんていう事例も増えてきていますね。
正社員以外は茨の道かも…労働環境の良い会社を探そう
正社員以外の生き方は色々とあるとは思うんですが、正直結構茨の道だと思います。
自分で自営業でやっていくのも大変ですし、フリーターなども世間体が悪いですし。
あなたが正社員以外の生き方を模索しているというのは、仕事とプライベートの両立がしたいからではないでしょうか？
であれば、労働環境の良いホワイト企業に行くことができれば解決するかもしれません。
そうすれば残業も休日出勤もほぼなく、有給休暇も使いやすくプライベートと両立しやすい傾向にありますし。
幸い最近は転職も一般的になってきていますし、昔に比べて良い会社にも行きやすくなってきています。
帝国データバンクの2023年4月の調査によると、51.4%の企業が「正社員が足りていない！」と回答しており、最も高い旅館ホテル業では75.5%と深刻な人手不足が続いています。
一日でも若いほうが良い会社に行ける可能性がありますので、早めに良い会社を見つけておくと良いかもしれません。