30代なのに基本給が低すぎる!安月給で未来が見えない場合の解決策はこれ!

 

  • 30代なのに基本給が低すぎる!
  • これから上がる見込みもない…

そういった悩みをお持ちの方も多いかもしれません。

 

最近は従業員にとにかくお金を払いたくないからか、基本給を押さえて手当でそのぶん払っている会社が増えています。

基本給は特別な理由がなくては下げられませんが、手当なら色々な名目をつけて下げやすいですからね…。

正社員といえど、そうやって会社にいいように使われてしまう傾向にあるのです。

基本給をケチっている会社は、トータルの月給や年収も低い傾向にあります。

中小零細企業の正社員に多いパターンですが、基本給が低いと大手の非正規のほうが待遇的にかなりマシなケースも多いですね…。

 

ですが30代で基本給が低いとなると、これから先不安だと思います。

30代で基本給が低い時の対処法についてまとめてみましたので、参考にしてください。

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基本給が低い会社を入社前に見抜くのは難しい

あなたは既に基本給が低い会社で働いていますが、入社前に見抜くのはなかなか難しいです。

大きい会社なら転職口コミサイトなどでざっくりと待遇が確認できますが、中小零細企業だとクチコミもほとんどなく、バクチ要素が大きいです。

こういった「基本給が低い」みたいなキーワードで検索すると、

  • 「基本給が低いとボーナスも低くなります!」
  • 「基本給が低いと残業代も下がります!」
  • 「退職金も基本給で計算されます!」
  • 「だから総支給が同じでも、基本給高い会社を選ぼうネ!」

みたいなことがまことしやかに言われています。

 

しかし入社前に基本給までちゃんと書いてある求人ばかりではありませんし、最近は求人票にウソを書く企業も多いため、実際のところは入ってみないとわかりません。

求人票に基本給が書いてあったとしても、「入社してみたら金額が違う!」なんてのはよくあるパターンです。

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残業代訴訟とか、過労死訴訟とかでブラック企業の給料の低さが話題になったりしますが、大抵入社後の給料内訳が最初と違うパターンですね。

企業側はいくらでも言い逃れができる

ですが「求人票を出す段階ではこうだったけど、その後待遇が変わった」なんて言われたら、それ以上何も言えません。

こんなの企業側への罰則はほとんどありませんからね…。

一応企業側への罰則はあるにはありますが、罰金数十万程度ですし訴えてくる人もほとんどいないため、現状やり得です。

 

よく言われる企業側の言い訳は「あれは求人「広告」だから!」というもので、広告なのだから実態よりもよく見せて、バカが引っかかればいいと考えているのでしょう。

景品表示法なら優良誤認で違法ですが、求人広告は野放しになっているようです。

企業なんて基本ろくなものではなく信用できませんから、「入社してから見抜いてダメならすぐ辞める!」くらいのつもりじゃないと、なかなか就職なんてできません。

年収と、時給換算いくらか?で考えた方がシンプル

基本給を見るのも重要なのですが、それよりも

  • 「自分の年収を労働時間で割って、時間単価はいくらか?」
  • 「時給換算すると、1時間あたりいくら貰ってるか?」

のほうがシンプルですし重要だと思います。

 

残念ですが基本給が低すぎても罰則なんてほぼありませんし、こういうのは社労士と組んで巧妙にやってたりしますから、労働基準監督署に訴えてもなかなか指導もしにくかったりします。

正社員なら最低でも時給換算で1500円以上とか、できれば2000円以上は欲しいところですね。

いい会社の正社員だと、3000円4000円とかそれ以上行ったりしますし。

基本給が安くサービス残業が多いと、フリーター以下の時間単価になるケースも!

ただ基本給が安いブラック企業ですと、サービス残業もさせられている人も多いかもしれません。

その場合は時給換算で1000円以下とか、最悪の場合最低賃金を下回るケースもザラです。

当然違法ですし、その場合はマジでフリーターでもしてたほうがマシです。

最近はバイトでも社会保険くらいは入れますからね。

 

もし今の会社の基本給が安くても、手当が充実してて時給換算で2000円も3000円も貰えている会社なら、正社員で勤める価値もある会社かもしれません。

転職したら下がる可能性も高くなってきますからね。

今は正社員なのにフリーター並かそれ以下の時間単価で働かされる、名ばかり正社員が増えているのです。

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あれこれ基本給だのなんだの言ったところで、結局一番重要なのは「どのくらい働けばいくら貰えるの?」って部分ですから。

失業手当の計算だって、基本給だけじゃなく総支給額で判断されますからね。

今のうちに転職を検討するのも手段の一つ

或いはそんなに基本給が低い会社にお勤めであれば、いっそ転職を検討するのも手段の一つです。

幸い最近は転職も一般的になってきていますし、昔に比べて仕事も多い傾向にあります。

基本給が安い上にサービス残業も多いと、マジでフリーターしてたほうがマシだったりしますからね…。

フリーターは雇用が安定していないだけで時給分はしっかり貰える会社が多いですし、最近は社会保険くらいは入れますから。

 

基本給が低くてもそのぶん額面のボーナスは多かったり、総支給額が多いのであれば、不満もそこまで出ないでしょう。

多分こんなページ見てるということは、時間単価も安く年収も低い会社に勤めてるのかもしれません。

年収が低いと厚生年金の掛け金も下がりますから、老後の年金も少なくなりがちです。

そもそも稼ぎが少ないと、貯金もできない傾向にあります。

将来が不安であれば、今のうちに転職を検討するのも良いかもしれません。

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基本給が低いと退職金も低い?

基本給が低い場合、退職金も低いのでは?と心配になっている人も多いかもしれません。

しかし退職金の計算なんて本当に企業ごとに全然違ってくるので、なんとも言えません。

そもそも会社に退職金制度を設ける義務はありませんし、退職金制度を敷くのは会社の勝手です。

そもそも今は約25%の会社には退職金制度そのものがありませんからね(厚生労働省調べ)。

大企業でも退職金が無い会社も増えてますし。

中小企業はそもそも退職金は期待しないほうがいい!貰えるだけマシ

経営が安定してるごく一部の会社は一千万円以上とか、数千万円レベルの退職金も期待できますが、わが国の99.7%以上を占める中小企業ですと、そんなに多額の退職金自体期待できません。

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中小企業ならば、会社独自の退職金ではなく「中小企業退職金共済」ってのをかけてるケースが多いです。

毎月掛け金をかけて、かけた金額と運用益を加算して退職後に貰えるパターンです。

掛け金は会社の気分次第で変えられますし、そこには基本給なんて全く関係ありません。

余裕のない中小企業の退職金なんて、この共済だけで終わりですよ。

 

ちなみに一番安い掛け金は月五千円ですから、最低掛け金だと40年勤めても300万くらいです。

それでも求人票には「退職金制度あり!」と堂々と書けて、「ここは退職金制度もあるしっかりした会社だ!」と思ってもらえるのです。

「基本給が低いから退職金も低い!」なんて考えるよりは、自分で確定拠出年金でもかけて退職金の上積みを図った方が建設的です。

→個人型確定拠出年金(iDeCo)ナビ

或いはつみたてNISAで米国ETFや全世界ETFでも買ったほうが、遥かに期待値は高いです。

つみたてNISAの概要 : 金融庁 (fsa.go.jp)

 

ちなみに私が以前勤めていた中小企業ではこれをかけてくれていましたが、5年勤めて15万くらいだったかな?

入社3年目からかけてくれる…みたいな感じだったのでこの程度です。

「退職金 少なすぎ」とかで検索すればそういう声がたくさん出ますので、見てみたほうがいいでしょう。

世間で言われる「退職金数千万円!」なんてのは一部の大企業や公務員などだけですし、統計もそういった企業にしか取られない傾向にあります。

年収が低いなら、今のうちに転職を!

確かに基本給が高い会社のほうが良い会社である場合が多いのは確かです。

ただボーナスなどは会社の業績で変動しますし、業績いい時はふつうにボーナス増える会社も多いですからね。

一概に「基本給低いからブラック企業」ともいえません。

というか私が経営者なら、一度上げたら下げられない基本給なんて絶対上げたくないですからね…。

この不安定な時代に。

 

miidas

ですけど年収が低い会社となると話は別です。

どんなに頑張って残業を月100時間以上とかしても、年収300万以下とか、年収400万にも届きそうにない会社も多いです。

そういった報われない会社に勤めているのであれば、基本給とか関係なく転職すべきです。

基本給が低い会社でも、従業員に還元する気持ちがあるならボーナスの支給月数を増やして賞与増やしますから、年収も増えますし。

 

基本給よりは、「一年間どのくらい働けばいくら貰えるの?」ってところを見た方がいいかもしれません。

今は仕事も多く、年収300万とか400万程度の会社でいいのであれば、かなりたくさんあります。

今のうちに転職を検討しておいたほうがいいかもしれません。

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まとめ

基本給が低すぎる会社というのは、残念ながら今かなり多い気がします。

私は何回か転職していて、バイトも含めれば20社くらいは経験してますが、基本給安い会社は多かったです。

先輩と給料明細の見せ合いとかもしましたが、「この人勤続年数長いのに給料これだけなのか…」って愕然としたことが多かったです。

 

ですがあまりそんなこと言ってると、今は就職できる会社がなくなってしまいます。

一番重要なのは

  • 時間単価いくらか
  • 年収ベースでいくらになるのか

この2つを見た方がいいかもしれません。

そこを見ても報われなさそうな、言っちゃ悪いですが正社員なのに非正規でも稼げそうなレベルであれば、本当に転職を考えた方がいいです。

派遣でも残業次第で年収400万くらいは稼げますからね…。

一日でも若いほうが転職には有利ですから、早めに動いておくといいでしょう。

 

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最近は人手不足の会社が増えているため、良い会社に転職して人生を変えたいなら今がチャンスです。

帝国データバンクの2022年1月の調査によると、47.8%の企業が「正社員が足りていない!」と回答しています。

日本は少子高齢化による人口減少局面に入っているため、働き手が急速に減り深刻な人手不足に陥っているのです。

最近は中国や東南アジアも経済発展し人手不足に陥ってきているため、世界的な人材争奪戦が起きつつあります。

 

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